長期投資家からみる人的資本

皆さん、こんにちは。
コモンズ投信 伊井です。

今日は、15年前に私がコモンズ投信に初出社した日でもあります。
まだ、がらんとしたオフィスに段ボールが積まれていて、社員も数名でした。
30年目線で骨太な長期投資ファンドを立ち上げる、私たちは全員がそのチャレンジにワクワクしていました。
その1週間後にリーマンショックが起こるのですが、、、。

こうして、いきなり大きな金融危機と対峙することになるのですが、その時、30年目線での運用を前提にすると、
10年に1回くらいで何かのショックに遭遇するはず、そのショックを乗り越えても成長が続く会社の特色はなんだろう。

改めて考えるとそれは「人」だ、と強く思いました。
困難を乗り越える力は人からしか生まれない、そして困難を乗り越えた人と組織は、一層強くなる。

こうした考えで運用チームが企業訪問を重ねていくわけですが、人に関する情報はどこにいっても社員数くらいしか開示されていませんでした。
平均年齢は?年代別の社員数は?男女別の社員数は?中途入社比率は?社員教育プログラムは?人に関する質問をすると、「人事部に確認させてください」そんな回答ばかりでした。

「投資に人材情報は必要ですか?」との声も聞こえてきそうですが、こんなイメージです。

例えば、プロ野球で今日の試合に勝つかどうかは、当日の選手の情報があれば参考になりますが、私たち長期投資家は今日の試合そのものではなく、
毎年優勝争いする常勝チームを探していますし、そうした視点が大事になります。
二軍チーム、三軍チームの選手状況はどうか、あるいは育成コーチ、新人発掘のスカウトの体制はどうなっているのか、
トレーナー、トレーニングコーチ、メンタルコーチは?など、関心は今日のチーム編成に留まりません。
企業調査でも同様で、長期の視点で企業が成長を続けられるのかどうかは、人材を深く知ることが欠かせません。
昨今、人的資本の開示が義務付けられるようになってきました。
私たちは、その開示資料をベースに10年後、20年後のその会社の将来像を描いていきます。
決算の数字を紡ぎだすのは、あくまで人、人、人ですから、特に外部環境の変化が大きな時代ほど人への関心は高くなります。

コモンズの企業との対話に人事担当者が参加されるケースも少なくありません。
コモンズ30ファンドもザ・2020ビジョンも人材という非財務情報を大切にした運用を行っています。

引き続き、ご期待ください。


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※投資信託は、値動きのある有価証券等に投資するため、その基準価額は変動します。したがって、お客さま(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。委託会社の運用により生じるこうした基準価額の変動による損益は、すべてお客さま(受益者)に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。
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※文中に記載の内容は特定銘柄の売買などの推奨、または価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
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