【楽天グループとの対話の場】

皆さま、こんにちは。
コモンズ投信 齋藤です。

早速ですが、皆さまは「楽天グループ」と聞くと何を思い浮かべますか。
楽天市場のようなインターネット・ショッピングモール、楽天トラベル、楽天ラクマ、Rakuten Fashionのようなインターネットサービスでしょうか。
東北楽天ゴールデンイーグルスや楽天ヴィッセル神戸、NBA Rakutenといったスポーツビジネスでしょうか。
それとも、楽天カードや楽天銀行、楽天証券、楽天ペイ、そして、楽天ポイントといったフィンテック(金融)サービスでしょうか。
「私は、楽天モバイルを使っている」という方も増えていますし、楽天といえば代表取締役会長兼社長の三木谷氏の印象が強いという方もいらっしゃるでしょう。
恐らく、皆さまからは様々な「楽天」が出てくると思います。

楽天グループは様々なビジネスを行っており、実に70を超えるサービスを展開、会員数は国内で1億人以上、世界では約18億人に上ります。
その楽天会員を中心としたメンバーシップを軸に有機的に結び付けることで、他にはない独自の「楽天エコシステム(経済圏)」を形成しているのです。

現在、楽天グループはこの「楽天エコシステム」をAIによってさらに進化させようとしています。
AIの登場は、単なる販売手段の変革だけではなく、企業や社会の在り方、マネジメント、マーケティングの考え方に至るまで、インターネット以上の大きな革命をもたらすと考えられています。
AIを使いこなすにはデータの質と量が重要ですが、楽天グループは、多岐にわたるサービスにより世界にも類まれなユニークなデータ資産を保有しています。
このデータを基に楽天エコシステムで活用することで、楽天グループ自身の成長はもちろん、楽天エコシステムに関わる事業者にも効率化や成長に寄与すると考えられています。
これから楽天グループは「エコシステムカンパニー」から「AIエンパワーメントカンパニー」へ、さらに成長しようとしています。

ユニークなビジネスモデルで成長を続けている楽天グループですが、コモンズ30ファンドの運用開始間もない、2009年10月より約15年来の投資先となっています。
今回は、その楽天グループをお招きして、「コモンズ30塾統合レポートワークショップ」を開催いたします。

統合レポート(統合報告書)とは、企業の売上などの財務情報と、環境や社会への配慮、知的資産、ガバナンスや中長期的な経営戦略等の非財務情報をまとめたもので、見えない価値を可視化する重要なツールのひとつです。

今回の統合レポートワークショップでは、楽天グループの統合報告書に込めた想いを、普段なかなか直接会って対話することができないIR担当者に直接伺います。
また、「統合レポート」というツールを使って投資先企業と直接意見交換ができるので、その企業について広く深く対話することができます。

(過去開催の様子)

楽天グループが今後どのように「楽天エコシステム」を発展させていくのか?
皆さんが普段使っているサービス以外にも、将来につながる発見があるかもしれません。
「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」をミッションに掲げる楽天グループとの対話の場に、是非、ご参加ください!

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コモンズ30塾統合レポートワークショップ
投資先企業「楽天グループ」との対話
9月18日(水)19:00〜21:00(東京都中央区銀座)
https://mf.commons30.jp/contents.php?c=info&id=ihs8bxfl3m6u&item
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10月、日経統合報告書アワードグランプリ受賞の東京応化工業とも統合レポートワークショップを開催!
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統合レポートワークショップ
日経統合報告書アワードグランプリ受賞
「東京応化工業」との対話
10月3日(木)19:00〜21:00(東京都中央区銀座)
https://mf.commons30.jp/contents.php?c=info&id=i01j5t40t1c5eknzejjhbynkzm6&item
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コモンズ30ファンドのリスクと費用はこちら
https://www.commons30.jp/fund30/risk-cost/
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※投資信託は、値動きのある有価証券等に投資するため、その基準価額は変動します。
したがって、お客さま(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
委託会社の運用により生じるこうした基準価額の変動による損益は、すべてお客さま(受益者)に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※文中に記載の内容は特定銘柄の売買などの推奨、または価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
※上記セミナーにおいて、コモンズ投信が設定、運用、販売を行う投資信託の勧誘を行うことがあります。

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