ファンドの概要
概要
商品分類 追加型株式投資信託
投資制限 制限を設けません。
投資対象 当ファンドは、主に国内外の株式等を投資対象とするマザーファンドに投資します。
当ファンドに関する主なリスク
  1. 当ファンドは組入れ資産の価格の下落により、損失が生じることがあります。
  2. 当ファンドの基準価額の変動要因には、主に後記のようなものがあります。
    詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認下さい。
ご購入・ご換金のお申し込み 原則毎営業日の午後3時（半日営業日は午前11時）までです。
ご購入 単位 1万円以上1円単位 （当初元本1口＝1円）
価額 ご購入申込日の翌営業日の基準価額
ご換金 単位 1円以上1円単位
価額 ご換金申込日の翌営業日の基準価額
代金のご入金 お申込日から起算して5営業日目にご指定いただきました「金銭の振込先」へご入金致します。
設定日 平成21年1月19日（月）
信託期間 無期限
（約款所定の信託終了事由が生じた場合には、繰上償還されることがあります。）
決算日 原則として毎年1月18日（休業日の時は、翌営業日を決算日とします。）
分配方針 年1回の毎決算時に、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。 ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。 当ファンドは分配金再投資専用です。よって、分配金は税金が差引かれた後、 自動的に再投資されます。なお、収益の分配に充てなかった利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。
当初設定額 500億円を上限とします。
追加限度額 3,000億円を上限とします。
委託会社 コモンズ投信株式会社
受託銀行 株式会社りそな銀行
「コモンズ30ファンド」に係る手数料など

購入時から換金時までに、お客様にご負担いただく手数料等は以下のとおりです。

購入時に直接ご負担いただく費用 販売手数料 委託会社から購入する場合は、ありません。なお、指定販売会社によってはいただく場合もあります。
換金時に直接ご負担いただく費用 信託財産留保金 ありません。
換金手数料 ありません。
コモンズ30ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬

純資産総額の増加に応じて減少します。

純資産総額 信託報酬総額
300億円迄 年率 1.2075%
税抜き年率 1.1500%
300億円を超える部分 年率 1.1025%
税抜き年率 1.0500%
500億円を超える部分 年率 0.9870%
税抜き年率 0.9400%
1,000億円を超える部分 年率 0.8820%
税抜き年率 0.8400%
3,000億円を超える部分 年率 0.7665%
税抜き年率 0.7300%
その他の費用 目論見書・運用報告書等作成費用、監査費用、信託事務の処理に要する諸費用等として、 純資産総額の0.1％（税抜き）を上限として負担いただきます。

お客様にご負担いただく費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

交付目論見書

目論見書に関しては、こちらからダウンロードしてください。
　コモンズ30ファンド目論見書（2010年4月）
　コモンズ30ファンド目論見書（2009年10月）
　コモンズ30ファンド目論見書（2008年12月）

投資信託の主なリスク

投資信託への投資は、その信託財産に組入れられた株式・債券などの価格が金利や株式市場、為替相場の変動基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。このため、当ファンドへの投資をご検討いただく際には、リスクに対する十分な認識をお持ちいただき、慎重にご判断を行ってください。

株価変動リスク 当ファンドは、国内外の株式を組み入れるため、株価変動の影響を大きく受けます。一般に株式の価格は、個々の企業の活動や業績、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動するため、株式の価格が下落した場合には基準価額は下落し、投資元本を割り込むことがあります。
流動性リスク 有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引が行なえない、または取引が不可能となる場合が生じることを流動性リスクといいます。この流動性リスクの存在により、組入銘柄を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。
信用リスク 有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となることを信用リスクといいます。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。
為替変動リスクおよびカントリーリスク 外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失を生ずることがあります。また、当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、当ファンドの基準価額が大きく変動するリスクがあります。
ファンド資産の流出によるリスク 一時に多額の解約があった場合には、資金を手当てするために保有資産を大量に売却しなければならないことがあります。その際に当該売却注文が市場価格に影響を与えること等により、当ファンドの基準価額が低下し、損失を被るリスクがあります。
投資信託ご購入にあたってのご注意事項
  1. 投資信託は、預貯金または保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  2. 投資信託は、金融機関の預貯金とは異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入されたお客様に帰属します。
  3. 投資信託は、その信託財産に組入れられた株式・債券・投資信託などの価格が、金利の変動、為替相場の変動、その発行者における信用状況の変化などで変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
当サイトの情報は、ファンドの紹介を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 お申し込みの際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。